一般社団法人 日本医療機器販売業協会(JAHID)

日本の医療を支える

ABOUT US

医療機器販売業とは

医療機器販売業の役割

医療機器にはシリンジ、テープ類といった一般消耗品からペースメーカーやステント、画像診断機器(エコー、CT、MRI等)など多種多様なものがあり、その種類は約85万種類と言われています。
私たち医療機器販売業は、医療機器の安定供給に加え、医療従事者が適切な医療機器を選択し患者さんの治療や診断を適正に行うために、手術等に合わせ適正な医療機器を提案し、機器の貸し出しから手技中の立会い、術後の引き上げなど総合的な適正使用支援を行っています。
これらの業務を通して医療機器販売業は、患者さんの安全のために、医療機関のチーム医療を支える「拡大チーム医療」の一員として医療機関の幅広いニーズに応え、また我が国の医療制度を支えるインフラとしての役割を果たしています。

医療機関と
医療機器メーカーのパイプ役

私たち医療機器販売業は、メーカーが作った医療機器を医療機関に届けるという役割を担っていますが、単に届けるだけでなく適正使用支援業務を通じ医療機関をサポートしています。また、医療機器に関する新しい情報をキャッチし、医療機関に知らせるとともに、医療機関からの要望をお聞きしてメーカーに伝えることも行っています。医療現場と医療機器メーカーとの間をつなぐ情報の流通も担っているのです。

適正使用支援業務の流れ

活動の幅広さと将来性

医療機器・用品の国内マーケット

医療機器は、用途に合わせて価格帯も様々。高品質かつ安全な医療機器を提供し、健康寿命の延伸を支えるため、日々、技術は進歩しています。
医療機器・用品の国内マーケットも拡大を続けており、2010年度は2兆7,240億円であった市場規模は、2016年度は3兆1,120億円と、約4,000億円市場が拡大しています。医療技術の進歩、高齢化社会に伴う需要など、今後もマーケットは拡大していくと推測されています。

(出典)株式会社アールアンドディ医療機器・用品年鑑2018年版市場分析編

参考:2016年度の医療機器・用品(卸・小売業者直販分)のマーケットサイズは約2兆7,700億円。

国民医療費・構成割合

2016年度の国民医療費の構成割合は、病気や怪我、入院等の費用である医科診療医療費が71.6%となっています。ここに歯科診療医療費の割合も入れると78.4%と約8割が診療医療費になっています。それだけ市場規模が大きなウエイトを占めているなかで医療機器は活用されており、国民の健康を支えています。

(出典)厚生労働省「平成28年度医療施設調査」

全国の病院及び一般診療所の施設数

日本は離島など僻地も含め全国津々浦々に医療機関があり、誰もが必要な時に必要な医療を受けることが出来ます。高齢化が進み医療や介護を必要とする人が増える中、全国各地で安定供給を通して医療を支えています。

(出典)厚生労働省「平成28年度医療施設調査」